NFTの市場は急速に拡大しており、ビジネスや投資の対象としても魅力的であると言えます。
NFTコンテンツへの投資も盛り上がっていますが、この記事ではNFT事業を展開する上場企業の関連銘柄をご紹介します。
NFT関連株
NFTの普及とともに、NFT事業を展開する上場企業も増加してきました。
NFTの成長性を見込んだ投資先として、参考にしてみてください。
ミクシィ
ミクシィ（2121）は、古くからSNSブログサービス（mixi）を開始し、「モンスターストライク」などのゲーム事業も展開していることで有名です。
NFT事業としては、スポーツチャンネルのDAZN社と共同でスポーツ特化型のNFTマーケットプレイス「DAZN MOMENTS（ダゾーンモーメンツ）」を開設しています。
DAZN MOMENTSは、日本国内で展開するスポーツ特化型NFTマーケットプレイスで、スポーツ選手のスーパープレーやメモリアルシーンの映像をNFTコンテンツとして提供するサービスです。好きなクラブや選手の動画を集め、お気に入りの映像シーンを何度でも楽しむことができます。
ディー・エヌ・エー
ディー・エヌ・エー（2432）は、プロ野球チームの「横浜DeNAベイスターズ」やスマホゲームの「逆転オセロニア」で有名な企業です。
横浜DeNAベイスターズの映像を扱ったNFTマーケットプレイス「PLAYBACK 9」を2021年11月に開始しました。
PLAYBACK 9は、NFTにより保有証明がなされたデジタルアイテムを購入し、閲覧できるサービスです。試合の名シーンをNFTとして販売しており、獲得したシーンを閲覧したり、集めたシーンを友達に共有することもできます。
メディアドゥ
メディアドゥ（3678）は、マンガやアニメなどの収集品を対象とするNFTマーケットプレイス「FanTop」を運営しています。
FanTopは、デジタル上のファンアイテムの収集・鑑賞・共有・譲渡・売買をできるNFTマーケットプレイスです。
全国の書店で販売される紙の出版物の特典でNFTアイテムがもらえる「NFTデジタル特典」サービスが、FanTopの大きな特長の一つです。
モバイルファクトリー
モバイルファクトリー（3912）は、電通とパートナーシップ契約を締結し、エンターテインメント領域やスポーツ領域等におけるファンクラブ、ファンコミュニティを対象にしたNFT事業を開始しました。
NFTマーケットプレイス「ユニマ」およびNFTサービス構築支援プラットフォーム「ユニキス ガレージ」を展開しています。
ユニキス ガレージは、NFTを簡単に生成し、企業サイトで販売できるNFTサービス構築支援プラットフォームです。ユニキス ガレージで生成したNFTをギャラリーに展示することやゲームへの組み込みも可能です。
「ユニマ」とは、ユニキス ガレージで生成したNFTを販売することができるNFTマーケットプレイスです。売買に暗号資産を必要とせず、日本円で決済が可能です。
Zホールディングス
Zホールディングス（4689）は、LINE、ヤフーの運営会社であり、ソフトバンクグループの傘下企業です。総合マーケットプレイス「LINE NFT」を2022年4月に開設しました。
吉本興業やテレビ朝日､プロバスケットボールリーグの｢Bリーグ｣､スクウェア･エニックスなど17コンテンツと提携し､100種類以上のNFTを順次販売することとしています。
ヤフオクでもNFTの取り扱いを予定しており、LINE社が自社開発したブロックチェーン「LINE Blockchain」を採用しています。
楽天グループ
楽天グループ（4755）は、NFTマーケットプレイス「Rakuten NFT」 を2022年2月に提供開始しました。
Rakuten NFTは、自社開発のブロックチェーンを利用し、スポーツや音楽・アニメをはじめとするエンターテインメントなど様々な分野におけるNFTを、ユーザーが購入したり、個人間で売買したりすることができるマーケットプレイスを展開しています。
決済には楽天IDを使用でき、楽天ポイントを貯めたり、使ったりすることも可能です。購入したNFTは、Rakuten NFTのマイページにコレクションすることができ、出品や販売もできます。
2023年以降、個人によるNFTコンテンツの発行および販売ができるサービスの提供や、国内外のIPホルダーが保有するNFTの発行およびグローバルを含むマーケットへの展開、決済方法の多様化を推進していく予定です。
SBIホールディングス
SBIホールディングス（8473）は、公認アーティスト及び提携しているコンテンツ事業者が、デジタルアート、音楽、写真、ゲームキャラクター、チケットなどのNFTを販売することができる「SBINFT Market」を運営しています。
また、それらNFTを一般利用者が購入し、二次流通機能により個人間で取引を行うこともできます。決済方法には、暗号資産（Ethereum及びPolygon）やクレジットカード決済が利用可能です。
マネックスグループ
マネックスグループ（8698）は、投資サービスを展開するマネックス証券株式会社などが有名です。傘下である仮想通貨大手のコインチェックが、NFTマーケットプレイス「miime（ミーム）」を運営しています。
miime(ミーム)は、NFTゲームやデジタルアートジャンルにおける、9つのプロジェクトのNFTを取引できます。
国内発のNFTゲームであるCrypto SpellsやThe Sandbox、Sorareなどを取り扱っており、イーサリアムや日本円での決済が可能です。
GMO
GMO（9449）は、IT関連事業を展開する企業で、複数のグループ会社を運営しています。
GMOインターネットグループ傘下のGMOアダム株式会社が、NFTマーケットプレイス「Adam by GMO」を開設しました。アート、マンガ、イラスト、動画などのNFTを取り扱っており、坂本龍一やYouTuberのヒカルなどが参加しています。
Adam byGMOでは購入したNFTコンテンツを、再びAdam byGMO内で出品（二次販売）することができ、二次販売が成立した場合、その売り上げの一部（コンテンツごとにロイヤリティとして設定されたパーセンテージ分）がクリエイターに還元される魅力的な仕組みも特徴です。
NFT関連株の将来性と問題点
結論から言うと、NFT関連株の将来は明るいと考えます。
NFTは、アート作品とゲーム関連がその多くを占めていますが、通信の高速・大容量化を背景に音楽、映像、メタバース関連など、さまざまな分野で市場の拡大が予想されます。
また、2020年にわずか9,490万ドルだったNFTの市場規模は、この一年で米国を中心に急成長を遂げ、2021年には約250億ドルに拡大しました。今後は年率33％超の成長スピードを維持し、2022年に約350億ドル、2025年までに約800億ドル、2030年には約3,500億ドルに迫ることが予測されています。
ただし、NFTには課題や問題点もあります。「ガス代」と呼ばれるブロックチェーンの高い手数料です。
世界で最も多く利用されているイーサリアムは特にガス代が高く、購入者の負担となっています。このため、日本でNFT事業をはじめるにあたり、 ミクシィやメディアドゥ、SBIホールディングスのように、イーサリアム以外のブロックチェーン「Flow」や「Polygon」を採用する動きや、楽天グループやZホールディングス傘下のLINEのように、自社でブロックチェーンを開発する動きが目立っています。
なお、このガス代については、あくまで仮想通貨での取引を行う際に発生するものなので、日本円で決済が可能な場合はガス代がかかりません。
日本円で取引ができるNFTマーケットプレイスについては、別の記事でまとめています。
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